こんにちは、おじさんです。
日本では仮想通貨のXRPが大人気。
仮想通貨投資を始める初心者も、XRPを買うが多いです。
しかしながら、多くの保有者は、XRPとRippleの違いをいまいち理解していない様子。
理解していないと、近い将来、おじさんのように頭皮がスッカスカになってしまうかもしれません。
そうならないためにも、記事をどうぞ♥️
1. はじめに：なぜXRPとRippleは混同されるのか？
2025年、仮想通貨XRPの価格が一時400円を超え、日本でも注目が高まっています。
SNSでは「#XRP」が話題ですが、
「XRPはRippleと同じもの？」
「銀行専用のコイン？」
といった誤解も多く見られます。
実際には、XRPとRippleは全くの別物です。
この記事では、初心者向けにその違いをわかりやすく解説し、よくある誤解を解消します。
日本の事例として、SBIレミットや三井住友銀行の取り組みも紹介します。
XRPの購入を検討中の方、すでに保有している方にとって、投資や送金の選択肢を広げる役立つ情報をお届けします。
2. XRPとは？仮想通貨の基本を解説
XRPは、XRP Ledger（XRPL）という分散型ブロックチェーン上で使用される仮想通貨です。
2012年に開発され、国際送金を高速かつ低コストで行うことを目的としています。
XRPの特徴
- 高速送金：取引は3～5秒で完了します。
- 低手数料：1取引あたり約0.01円と非常に安価です。
- 高い処理能力：1秒に1,500件の取引を処理可能です。
- 多様な用途：国際送金、個人投資、DeFi、NFTなどに利用されています。
3. Rippleとは？企業とそのサービス
Ripple（Ripple Labs）は、2012年に設立された米国のフィンテック企業です。
国際送金を効率化するソリューションを提供し、銀行や決済業者の送金を高速かつ低コストにすることを目指しています。
日本では、SBI Ripple Asiaを通じて身近な存在です。
Rippleの主なサービス
世界の銀行や決済業者をつなぐ送金ネットワークで、SWIFTの代替を目指しています。過去のxCurrent（通信）、xRapid（後のODL）、xVia（API）が統合され、現在はRippleNetに統一されています。XRPは必須ではなく、多くの金融機関はXRPなしで利用しています。
XRPをブリッジ通貨として、即時かつ低コストな送金を実現します。例えば、日本円をXRPに変換し、フィリピンペソに即時換算することで、ノストロ口座（海外の事前資金）が不要になります。
RippleNetの進化版で、ODLを組み込んだAPIベースの決済ソリューションです。法定通貨と仮想通貨をシームレスに処理します。
企業向け流動性プラットフォームで、XRP、BTC、ETH、USDCなどを一括管理できます。例えば、取引所がスプレッドを最適化する際に利用されます。
中央銀行デジタル通貨（CBDC）向けインフラで、2023年にはパラオ共和国の「Palau Stablecoin（PSC）」発行を支援しました。
Rippleが貢献する分散型台帳で、NFTやスマートコントラクトを限定的にサポートしています。
教育や社会貢献（例：大学との提携）を行っています。
日本での活用
SBI Ripple AsiaはRippleNetで日本の商業銀行とアジアをつなぎ、SBIレミットはODLでXRPを活用しています。
SBIレミットは年間25億円の送金コスト削減を実現しています。
4. XRPとRippleの違いをわかりやすく整理
XRPとRippleの混同は初心者にありがちです。ここでは、両者の違いを明確に整理します。
✅ XRPとRippleの比較表
| 項目 | XRP | Ripple（Ripple Labs） |
|---|---|---|
| 種類 | 仮想通貨 | 企業（フィンテック企業） |
| 役割 | XRPL上での送金・投資・価値移動 | RippleNet・ODL・CBDCなどの送金ソリューション提供 |
| 管理者 | 分散型（XRP Ledger） | Ripple社が開発・運営 |
| イメージ | お金 | 送金インフラ |
| 日本での活用例 | SBIレミットがODLを利用し送金に使用 | SBI Ripple Asiaが銀行間ネットワークを構築 |
XRP
- 種類：仮想通貨
- 役割：XRPL上で送金や価値の移動を担う
- 特徴：オープンソースで、個人投資やDeFiにも利用可能
- イメージ：海外送金時の「送る中身（お金そのもの）」
Ripple
- 種類：企業（Ripple Labs）
- 役割：RippleNet、ODL、CBDC Platformなどを提供
- 特徴：XRPを活用する場合もあるが、必須ではない
- イメージ：送金を実現する仕組みを作る会社
日本におけるXRPとRippleの使われ方の違い
日本では、SBIグループがRippleの技術を積極的に導入しています。
たとえば、SBIレミットはXRPを使ったODLで国際送金を行っていますが、一方でSBI Ripple AsiaはRippleNetを利用して銀行間ネットワークを構築しています。
このように、「XRP（仮想通貨）」と「Rippleのサービス」は別々の用途で活用されており、混同に注意が必要です。
5. RippleNetとODL：金融機関の実際の使い方
RippleNetとODLの違いや、金融機関の採用状況を解説します。
RippleNet
- 銀行や決済業者をつなぐネットワーク。xCurrent、xRapid、xViaが統合。
- 世界中の金融機関をつなぐネットワーク
- XRPは必須ではなく、送金指示や決済の効率化が主目的。
- XRPの利用は任意（多くは非使用）
- 実際例：三井住友銀行はRippleNetを採用しているが、XRPは使用していない
RippleNetは、XRPのような仮想通貨を使わなくても送金できます。
たとえば、銀行同士で法定通貨（日本円や米ドルなど）を使って送金指示や精算処理を行うだけでも、RippleNetの恩恵（スピード・正確性）は得られます。
実例：三井住友銀行はRippleNetを採用していますが、XRPは使っていません。
| 項目 | RippleNet | ODL（XRPを使う送金） |
|---|---|---|
| 仮想通貨使用 | 不要（法定通貨でも送金可） | 必要（XRPを一時的に使用） |
| メリット | 通信・承認処理の効率化 | 即時決済、ノストロ口座不要 |
| 日本の例 | 三井住友銀行など | SBIレミットなど |
On-Demand Liquidity（ODL）
- RippleNetの中でXRPを使用する唯一の機能
- ブリッジ通貨として、即時かつ低コストの送金を実現
- ノストロ口座が不要で、資金拘束が減る
- 実際例：SBIレミット、ブラジルのTravelex Bankが導入済み
ノストロ口座とは、ある国の銀行が、外国の銀行に開設する自社名義の口座のことです。
従来の国際送金では、あらかじめ相手国の通貨をノストロ口座に預けておく必要があり、その資金は「眠ったまま」の状態になることが多く、**大きなコストやリスク（為替変動など）**が発生していました。
ODLでは、送金の瞬間にだけXRPを利用し、相手の現地通貨に即時変換するため、ノストロ口座を開設・維持する必要がなくなります。
これにより、送金コストの削減と流動性の向上が期待できます。
6. よくある誤解と訂正
| 誤解 | 訂正 |
|---|---|
| RippleがXRPを発行・管理している | XRPはXRPL上に2012年に発行。Ripple社は保有しているが発行者ではない |
| XRPは中央集権的 | XRPLは150以上の分散型バリデーターが運営 |
| XRPは銀行専用 | 個人の投資やNFT、DeFiにも使用可能 |
| RippleNetは常にXRPを使用する | XRPはODL時のみ使用。RippleNet単体では使われないことが多い |
💡ノードとバリデーター
XRP Ledger（XRPL）は、世界中のコンピュータが協力して動かす分散型のネットワークです。
このネットワークに参加しているコンピュータのことを「ノード（Node）」と呼びます。
ノードにはいくつかの役割がありますが、その中でも特に重要なのが「バリデーター（Validator）」です。
- ノード：XRPLの情報を保管・伝達する参加者。誰でも設置可能。
- バリデーター：ノードの中でも、取引が正しいかをチェックし、台帳に記録する役割を持つ特別なノード。
つまり、ノードがネットワークの「柱」だとすれば、バリデーターはその中でも「審判」のような存在です。
XRP Ledgerでは150以上のバリデーターが世界中に分散しており、そのうちRipple社が運営するのはごく一部。
この仕組みによって、Ripple社がXRPを勝手に操作できない、中央集権ではないことが保証されています。
7. 日本での活用事例：XRPとRipple
- SBIレミット：ODLを通じて、フィリピン、タイ、ベトナムなどへ数秒で送金。年間25億円以上のコスト削減効果を報告
- SBI Ripple Asia：RippleNetを活用し、りそな銀行など40行以上と提携
- 個人投資家：2025年、XRPの価格が400円を突破し、取引所での売買が急増
8. 2025年注目の動向
- XRP現物ETF：業界予測によると、SECの承認可能性は85%。実現すれば価格上昇が見込まれる
- SEC訴訟問題の進展：2025年3月にRipple側の控訴取り下げが確認され、和解交渉が本格化
- RLUSD：Ripple社が発行する米ドル建てステーブルコイン。XRPと連携する設計が進行中
- CBDCプラットフォーム：パラオをはじめ、複数の国がRippleの技術でデジタル通貨をテスト中
９. FAQ（よくある質問）
Q1：XRPはどこで買える？
A：bitbank、コインチェックなど日本の主要取引所で購入可能です。
Q2：Ripple社の株は買えますか？
A：いいえ、Ripple社は現在のところ未上場企業のため、株式を購入することはできません。代わりに、Ripple社が開発に関わるXRPを仮想通貨取引所で購入することは可能です。ただし、XRPを保有することが直接Ripple社の利益に繋がるわけではありませんので、誤解にご注意ください。
Q3：RippleNetとODLの違いは？
A：RippleNetは、銀行や送金業者同士をつなぐ国際送金ネットワーク全体を指します。これだけでも送金の効率化が可能です。一方、ODL（オンデマンド・リクイディティ）はRippleNetの一機能で、XRPを一時的に使うことで、即時かつ安価な送金を可能にする仕組みです。つまり、RippleNetの中でXRPを使うかどうかの“選択肢”がODLです。
Q4：CBDC Platformとは？
A：Rippleが提供する中央銀行デジタル通貨の発行支援基盤です。
１０. まとめ：XRPとRippleを正しく理解して活用しよう
XRPは仮想通貨であり、Rippleはその技術を活用する米国のフィンテック企業です。
両者はよく混同されがちですが、その役割も仕組みも全く異なります。
特に誤解されやすいのが、「多くの金融機関がXRPを使っている」という認識です。
実際には、多くの銀行や決済業者が採用しているのはRippleNetという送金ネットワークであり、XRPを使用するODLを導入している金融機関はまだ一部にとどまっています。
なお、XRPは高機能な仮想通貨である一方で、投資家の間で過大な期待が先行している面もあります。
特に「世界中の銀行でXRPが使われる」といった誤解は根強く、実際にはRippleNetの採用が中心で、XRPの使用は限定的です。
投資判断の際は、技術の実用性と現実的な採用状況を冷静に見極めることが大切です。
しかし、XRPはODLを通じて送金コストや時間を大幅に削減する可能性を秘めており、特に新興国や少額送金の分野では注目度が高まっています。
今後、SEC訴訟の解決やETFの承認、Rippleのステーブルコイン「RLUSD」の導入が進めば、XRPのユースケースはさらに拡大する可能性があります。
XRPとRippleの違いを正しく理解することで、仮想通貨を賢く使いこなし、将来の選択肢を広げることができます。
正しい知識を持って、XRPを購入しましょう。
