はじめに
こんにちは、氷河期世代、先行き不透明、髪の毛だけは先きが見通せる、仮想研のおじさんです。
おじさんは、2016年から仮想通貨投資を始め、コインチェック事件やコロナショックの大暴落を経て、何度もおはぎゃーを繰り返し、仮想研のおじさんとなりました。
仮想通貨投資をはじめて、約10年弱。
おじさんの人生、いまだに先行き不透明ではありますが、随分と頭の風通しは良くなりました。
そして、2025年、いよいよ仮想通貨市場が花開く年になりそうです。
きっとこの記事を目にしているアナタも、
「人生詰んだ・・」
なんてことを考えて、一発逆転に仮想通貨投資なんかしてみよう・・
なんてことを閃いたのでは？
でも、
「仮想通貨ってもう遅いんじゃないの？」
「大暴落したらどうすんの？」
そんな不安を抱えているのでしょ？
仮想通貨の”今”と”これから”、そして初心者が知っておくべきポイント、おじさん目線でやさーしく、解説していきますよ。
どうぞ、最後までお付き合いください。
仮想通貨の成長は止まらない｜世界が本気です
2024年、アメリカではビットコイン現物ETF（Exchange Traded Fund）が正式承認されました。
ブラックロック（iShares Bitcoin Trust＝IBIT）は、わずか200日で200億ドル超の資金流入を記録。
フィデリティのFBTCも100億ドル以上集め、機関投資家の資金が仮想通貨市場に本格流入しています。
さらにトランプ米大統領は、
「アメリカをビットコイン大国にする。仮想通貨の首都にする」
と発言し、仮想通貨政策に積極姿勢を見せています。
もはや仮想通貨は、“怪しい投資”どころか、国家規模で本気のテーマになっているのです。
金融システムにもブロックチェーンが浸透し始めている
さらに注目すべきは、世界中の金融インフラが静かに、しかし確実に”ブロックチェーン対応”へと進んでいることです。
その中心にあるのが、ISO 20022という新しい国際金融メッセージング規格。
- ISO 20022は、銀行間の送金指示や貿易決済などを、より正確・高速・データリッチにするための世界標準。
- SWIFTもこれに完全移行を進めており、2025年には世界中の主要金融機関が対応完了予定。
- Ripple（XRP）、Stellar（XLM）、Algorand（ALGO）など、仮想通貨プロジェクトもこの規格に準拠。
つまり、今後は表向きは”法定通貨のやりとり”でも、裏側ではブロックチェーンが使われる時代が到来するというわけです。
CBDC（中央銀行デジタル通貨）の普及や、リアルタイム決済インフラの進化とあわせて、仮想通貨技術は確実に世界経済に根付いてきています。
ステーブルコインとは？
ステーブルコインは、米ドルなどに価値を連動させた価格安定型仮想通貨です。
例えば、
- USDT（テザー）＝1ドルに連動
- USDC（USDコイン）＝1ドルに連動
ビットコイン（BTC）のような大きな値動きを避けたい人向けに、決済や資産保全手段として急拡大中。
2030年までに3兆〜5兆ドル規模に成長すると予測されています。
日本国内でもステーブルコイン市場が動き出している
2023年、日本では改正資金決済法が施行され、ステーブルコインの発行が正式に認められました。
ただし、発行できるのは銀行・信託会社・資金移動業者など、厳しく規制された企業のみ。
現在、
- 三菱UFJ信託銀行系のProgmat Coin
- 株式会社JPYCによるJPYC
といった日本円連動型ステーブルコインが商用化に向けて動き始めています。
また、GMOあおぞらネット銀行も独自ステーブルコイン構想を発表するなど、日本国内でも徐々に市場が広がりつつあります。
まだ普及度は限定的ですが、
「世界でも珍しい、きっちり規制されたステーブルコイン市場」
として、日本のモデルが注目され始めています。
仮想通貨のメリット｜なぜ今注目されているのか？
仮想通貨は、これまでの金融資産にはない特長を持っています。
特に注目すべきメリットは、次の5つです。
① 24時間365日取引できる
株式やFXとは違い、仮想通貨は土日や祝日も取引が可能。仕事終わりや空いた時間にいつでも売買できます。
② 国境を超えて秒速で送金できる
日本からアメリカ、アフリカへも数秒で送金でき、しかも手数料が激安。
これにより、国際決済・送金の革命が進行中です。
③ 非中央集権型の通貨が多く、個人が自分の資産を直接管理できる
ビットコイン（BTC）など一部の仮想通貨は、政府や中央銀行の介入を受けない「非中央集権型」の仕組みを採用。
個人が自由に資産を管理できる仕組みとして注目されています。
ただし、すべての仮想通貨が非中央集権というわけではなく、中央集権型のもの（例：発行者が存在するステーブルコイン等）も存在します。
④ インフレや円安へのヘッジになる可能性が高い
ビットコイン（BTC）は発行上限（2100万枚）があらかじめ決められており、中央銀行のように好きなだけ増刷されることがありません。
この特性から、法定通貨のようにインフレで価値が目減りする心配が少なく、将来的にはインフレヘッジとして機能する可能性が高いと見る専門家も増えています。
ただし、現時点では価格変動が大きく、投機的な側面もあるため、完全なヘッジ資産としての地位はまだ発展途上です。
⑤ Web3、NFT、DeFi…未来技術の中心にある
Web3やメタバース、分散型金融（DeFi）など、これからのデジタル経済の基盤として仮想通貨は不可欠な存在です。
仮想通貨のリスクと対策
価格変動リスク
ビットコインは過去に1日で約50％暴落した記録も！（例：2020年3月コロナショック時）
→ リスクを少しでも回避するなら、少額からコツコツ、ドルコスト法でリスク分散！
詐欺コイン・プロジェクト崩壊
2022年にはTerraUSD（UST）の崩壊で数十億ドル消失。
→ 信頼できる通貨（BTC、ETH、XRP、SOL）中心に投資がベター！
取引所リスク
ハッキング・破綻リスクも。
→ 金融庁登録取引所（Coincheck、bitFlyerなど）＋ハードウェアウォレット（Ledger、Trezor）でガチガチ防御！
税金対策
仮想通貨の利益は雑所得扱い。20万円超なら確定申告が必要。
→ 損益管理は「クリプタクト」など自動計算ツールを活用！
今後の展望と市場予測
- ビットコイン（BTC）は2025年に15万〜18万ドル到達予測（VanEck、Galaxy Digital）
- RWA市場（リアル資産トークン化）は2030年に30兆ドル規模に拡大見込み
- ステーブルコイン市場は2030年までに3〜5兆ドル成長予測
- トランプ政権による「ビットコイン大国構想」進行中
まだ間に合う？世界と日本の仮想通貨保有率
- 世界全体では、約12％がなんらかの仮想通貨を保有（Statista調べ 2024年）
- 日本では約5％程度（bitFlyer調べ 2024年）
👉 つまり、まだまだ伸びしろだらけ！
仮想通貨人口はこれから一気に増える可能性大！
今から始めても、ぜんぜん遅くない。むしろチャンスが広がっている。
情報源（初心者にもおすすめ）
- 金融庁「暗号資産の取引を行う際の注意点」 https://www.fsa.go.jp
- CoinDesk初心者ガイド https://www.coindesk.com/learn/
- Chainalysis「2024年暗号資産レポート」 https://www.chainalysis.com
- クリプタクト公式サイト https://cryptact.com/
まとめ｜仮想通貨投資、始めるべきか？
2025年現在、仮想通貨は国家や金融機関も本格的に関与する資産クラスへと進化し、単なる投機ではなく、「未来の金融インフラ」として現実味を帯びてきました。
アメリカのビットコインETF承認、日本でのステーブルコイン法整備、RWA市場の急成長──こうした動きは、もはや仮想通貨が“一時のブーム”ではないことを証明しています。
もちろん、価格変動の大きさ、税金のルール、詐欺プロジェクトなど、初心者にとって無視できないリスクも存在します。
だからこそ、しっかりとした情報収集、安全な取引所選び、無理のない運用スタイルが大切です。
とはいえ、おじさんはこう思います。
知らないままでいるほうが、むしろリスクなのでは？
仮想通貨は、誰かだけのものではなく、誰にでも開かれた未来への選択肢です。
これからも、仮想研のブログを読んで頂いて、仮想通貨の知識を詰め込んでいってください。
おじさんが、やさーしく、やさーしく、色々教えてあげますからね。
